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アフリカの常識!?農家はグループを形成して動いている!

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日本から遠く離れて暮らしていると、毎日のように発見があります。

今日はその中からひとつ、日本にいるときは知らなかったアフリカ農家の常識を。

その常識というのは、ほぼ全ての農家があるグループに所属しているということ。

このグループというのは、厳密には“Self Help Group(自助グループ)”と呼ばれ、メンバーは近隣の住民5〜20名程度で構成されます。

グループは自治体によって登録・管理されており、メンバーは週に1度〜月に2度の頻度でミーティングを行っています。

では農家は何のために自助グループを形成するのか、述べていこうと思います。

農家がグループを形成する目的

農家がグループを形成する目的は大きく4つ。

共同で生産する

まず、共同で生産するということ。農業普及員などの指導により、グループとして作物を絞ってそれを集中的に栽培します。そうすることで、栽培方法などのノウハウや、必要な肥料や農機などをグループ内で共有することができるということです。もちろんこれは強制ではなくて、グループに所属しながら個人でもやっているケースが多いです。

共同で販売する

共同で生産し、さらに共同で販売することもできます。共同で販売するメリットは、販売先を一から探す手間が省ける・供給ロットを増やすことでより条件のいい販売先に卸せる・地域でまとめて集荷することで物流コストを抑えられる、などたくさんあります。

共同で貯蓄・資金の管理をする

これはグループの大きな特徴なのですが、生産・販売のみならず、お金の管理もしています。管理の仕方はグループによって様々。定期的に少額のお金をメンバーから集めてプールし、メンバーに貸し付けたり、くじ引きで順番に付与されたりします。このシステムはテーブルバンキングやメリー・ゴー・ラウンドなどと呼ばれます。

プロジェクトの実施団体になる

グループは自治体に登録されているため、政府主導のプロジェクトの実施者としての機能もあります。ケニアで行われているプロジェクトのひとつに、JICAがやっている「SHEP」というものがあります。これは、農家の収入向上を目的に、市場に対応した営農をできるよう能力強化を図る事業なのですが、このプロジェクトの実施者も各カウンティ(州)のグループから選定されています。
※参照 : https://www.jica.go.jp/activities/issues/gender/case/10.html

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日本にも農家グループはあった!?

以上のような目的で、アフリカの農家はグループを形成して活動しているのですが、実は日本にも同じような趣旨のグループが存在しています

僕は青年海外協力隊の研修で日本の農村に滞在したんですが、そこでは地域の有機農業を営む農家で作られた20人ほどの組合があり、販売先の業者を共有したり、週に一度のミーティングで出荷量をすり合わせるなどの取り組みを行っていました。

こういったJAとは別の組織としてのグループ・組合は全国にあるみたいですね。

他に、一村一品運動もグループ活動と似た例として上げることができます。
※参照:一村一品運動-Wikipedia

これは大分県の大山町というところから始まった運動で、村落一体で梅・栗という作物に絞って生産し、クオリティの向上や作業の効率化を図ったというものです。

地域で高付加価値の農産物加工品を作るという点も似ていて、ケニアのグループも、共同で生産したマンゴーやパイナップルなどの果樹を共同で加工販売しているケースが多いです。

まとめ

以上、アフリカの農家がグループを形成する目的についての記事でした。

農業に限らず、グループ単位での小規模ビジネスも盛んです。

農村のコミュニティを対象に何かするときは必ず頭に入れておく必要がありますね。

 

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